例の「経済学雑誌」は廃刊ではなく、学生会員制の廃止のみで、 冊子としては教員、院生、寄贈分などで継続するらしい。 コストダウンとも言えるし、高い契約への見直しとも言える。 そう言えば、学内の保育園が財政難のリストラ対象となっているらしい。 1限…